WEBマーケティングとは「WEBを活用してより多くの消費者を集客し、商品・サービスなどの購入を促すための活動。WEB上で売れるための仕組みづくり」のことです。従来行われてきたテレビCMや雑誌広告などを利用した集客活動、実店舗に来店した顧客へ商品・サービスなどを勧める販売活動をオンライン上で行います。
どんなに良い商品やサービスを開発したとしても、知ってもらわなければ購入されることはありません。そのためには、①商品やサービスを認知してもらうこと、②顧客の興味関心を引くこと、③インターネットで検索した時に適切な情報を表示させること、④商品やサービスを購入できるようにしておくこと、⑤購入後にネットで共有してもらうことの5つが必要となります。
上記はあくまでもWEB上で売れるための仕組みづくりに必要な基本事項であり、売りたいモノとターゲット、時代と共に変化する消費者の購入心理等によって最適な施策・指針は異なります。
WEBサイトまでの誘導方法一つとっても様々な広告施策があり、広告の選び方や打ち方を間違えると期待した成果を得ることは難しくなります。それだけではなく、WEBサイト上での情報発信の仕方、購入までの導線、ファンの作り方等多岐に渡る工夫を凝らさなければライバル企業に勝つことはできません。
WEBマーケティングでは、売上に至るまでのデータを詳細に可視化・検証することができるので、結果を基に改善を繰り返すことで自社の勝ちパターンを掴み、売上を向上させることができるのです。
HP/WEBサイト制作
ウェブマーケティングを行うためには、自社のウェブサイトがなければ話になりません。企業のウェブサイトが無い=名刺や看板のないまま営業をしていると言っても過言ではないでしょう。名刺もない、看板もない、何をしているかも分からない。そのような企業を信用してビジネスを行いたいでしょうか?また、とりあえず作ったものの更新できてないなんてことになっていませんか?競合他社より自社を選んでもらうためにも、まずはウェブサイトの見直しから始めましょう。
広告運用
広告とは自社商品の市場への浸透や売上拡大等、広告主がそれぞれの目標を達成するために広告媒体を通じて行うコミュニケーション活動であり、マーケティング戦略の中核を担うという役割があります。広告は出稿して終わりではありません。ウェブ広告では、インターネット上に出回る広告をリアルタイムで運用・管理ができるため、広告を配信する目的に応じて得られるデータから正しい施策を導き、成果を改善し続けていくことが必要です。
LP制作
ランディングページはウェブ広告とセットで取り扱うことが多く、購入やお問い合わせといったコンバージョンの達成に特化したページのことです。広告の流入先を自社サイトのトップページにしていませんか?残念ながらそれは間違いです。大切なことは、必要とされている情報を過不足なくピンポイントで提示することです。正しいランディングページを制作し、テスト・分析・改善を繰り返すことで、広告の成果を引き上げ売上アップに繋げることができます。
ECサイト制作
ECサイトは、インターネット上で顧客に直接自社商品やサービスを販売するためのウェブサイトです。インターネットの普及に伴って、日本国内のEC市場規模は右肩上がりで拡大しています。実店舗と異なりインターネット環境さえあれば24時間365日どこからでもアクセスできるため、日本のみならず世界中の顧客を相手にビジネスを展開することができます。とはいえ、ECサイトさえ作れば勝手に商品が売れるなんてことはありません。サイトへの集客やファンを作るためのブランディング等、売れるための仕組み作りが必須です。
SEO
SEOとはSearch Engine Optimizationの略で検索エンジン最適化のことです。自然検索をした時に自社サイトをページ上部に表示させることでウェブサイトへ流入を増やすことを主な目的としています。現状のSEO対策は、Googleの検索アルゴリズムに合わせてウェブサイトを改善していくことが求められますが、根底にはユーザーの利便性の向上があります。ユーザーが今欲しいと思っている情報を的確に提供するためには、インターネット上を徘徊し情報収集するロボットにウェブサイトの構造やコンテンツ内容を正しく、分かり易く伝えることが必要です。
SNS運用
SNSはソーシャルネットワーキングサービスの略で、登録された利用者同士が交流できるウェブサイトの会員制サービスです。若年世代のみならずシニア世代にまで浸透しています。会社の情報発信や商品の宣伝活動等のためのアカウントも増えました。SNSはサービスによって利用者層や用途、特徴が異なるため、SNS運用の目的やターゲットに沿ってどれを選ぶか検討する必要があります。ユーザーとの気軽なコミュニケーションが図れる一方で、一つのミスや失言でブランドイメージを損なう危険性もあるため、運用には細心の注意を払うことが求められます。